JGI/（株）地球科学総合研究所　地下構造調査

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　●　活断層・地下構造調査

◆　地下構造調査

活断層調査により地震を起こしやすい断層やその規模は分かりますが、実際に地震が起きたときにどれだけ地上が揺れるかは、震源から地上までの地下構造・速度構造によって変わります。また、震源から伝わってきた地震波が、地表で表面波に変わるとより大きな振幅の揺れになることもあります。阪神・淡路大震災でも、この表面波により振幅が増幅された地域が「震災の帯」として大きな被害を受けています。

阪神・淡路大震災を契機として、地震被害を軽減するために人口密集地である堆積平野における地震時の揺れの強さを調べることの重要性が認識されるようになり、地震時の地震動予測をするために、地表から地下の地震基盤（P波速度約5km/s以上の岩盤）までの速度構造を知ることを目的とした地下構造調査が数多く実施されています。

そのひとつに、文部科学省による地方公共団体への交付金によって平成１０年度から平成１６年度までに行われた堆積平野の地下構造調査があります。この調査では、地下構造調査手法の有効牲の確認と、合理的かつ効率的な調査法の組み合わせを確認することを主な目的としました。反射法地震探査・屈折法地震探査・微動アレー調査などの結果に、地質・重力・既存坑井の情報を組み合わせた手法を用い、石狩平野・仙台平野・関東平野・甲府盆地・三河地域堆積平野・濃尾平野・京都盆地・大阪平野などの人口密集地や鳥取県西部地震震源域で実施されました。

首都圏と近畿圏においては、甚大な被害を及ぼす可能性の高いプレート境界型と内陸地震型の震源断層の情報や、３次元速度構造情報により地震動の予測を目的とした研究（大都市大震災軽減化プロジェクトの一環）が平成14年から平成18年にかけて東京大学地震研究所等により実施されました。また、首都圏における直下型地震の全体像を解明するとともに、地震による被害の軽減を目的に平成19年から「首都直下地震防災・減災特別プロジェクト」が開始されています。この一環として、自然地震観測に基づくプレート構造を推定し、制御震源を用いた地殻構造探査結果とを合わせて、首都圏で発生する大地震の震源域の地震学的構造を明らかにする研究が東京大学地震研究所等により実施されています。

近年、中越地震、能登半島沖地震、中越沖地震等の地震が頻発している「ひずみ集中帯」については、活断層・活褶曲等の活構造を解明するとともに震源断層モデルの構築を目的として、（独）防災科学技術研究所により、自然震源と制御震源とを組み合わせた海陸統合地殻構造調査等が平成20年より開始されています。

活断層調査や地下構造調査さらに地震学的調査・研究結果は統合的に評価され、防災意識の向上や効果的な地震防災対策を検討する上での基礎資料とするために、地震調査研究推進本部地震調査委員会により、｢確率論的地震動予測値図｣や「震源断層を特定した地震動予測値図」として報告されています。

　[ 関連ある調査報告書のリンク ]

　・地震調査推進本部の地下構造調査
　・地震調査推進本部の子供のページ
　

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